ブロックチェーンゲームとNFTは主要なゲーム市場に参入できるのか

　　バルブ（Valve）がスチーム（Steam）を立ち上げた時、それはゲームの販売プラットフォームではなく、ゲームの更新する時に著作権侵害対策を行うためのプラットフォームであった。

　　2021年10月、世界最大のゲーム販売プラットフォームSteamは、利用契約を更新した。Steamで発表されるコンテンツに関して、禁止内容を元の12条から13条に追加した。 新たに追加された第13条は、「暗号通貨とNFTの発行または取引ができるブロックチェーンテクノロジーに基づくアプリケーションの公開は禁止されている」（Applications built on blockchain technology that issue or allow exchange of cryptocurrencies or NFTs）というものだ。このルールの導入は、Steamがブロックチェーンゲームを拒否する姿勢を明確にしたことの表れだと言える。その後、Steamプラットフォームのライバルであるエピックゲームズ（EpicGames）のCEOティム・スウィーニー（Tim Sweeney）は、「開発者が関連する法律を遵守し、全ての内容を公開するのであれば、エピックゲームズはブロックチェーンテクノロジーを利用するゲームの販売をサポートする」と述べた。

　　Steamがブロックチェーンゲームについて否定的なルール改正を行った事実は、ゲーム業界がブロックチェーンに対する偏見を持っていることを意味するのだろうか？

　　Valveは、プラットフォームで発行されているゲームのデジタル著作権（DRM戦略）を管理している。つまり、プレーヤーはたとえゲームを購入したとしても、Steamを介してゲームを起動する必要がある。正規版のゲームを起動させるためのDRMのプロセスは、Steamというプラットフォームの大きな役割の一つと言える。Steamはゲームを販売すると同時に、ゲーム開発者に対してDRMサービスも提供している。

　　Steamがブロックチェーンゲームを拒絶する最も大きな理由は、ブロックチェーンゲームの仕組みにある。ブロックチェーンゲームは、それ自体が公的なプラットフォームとして機能するため、言ってしまえばDRMサービス自体を別で提供する必要がなくなってしまう。

　　もう1つの理由は、steamの中央集権型の販売システムである。

　　基本無料ゲームの場合でも、Steamはプレイヤーがゲーム内部のアイテムの購入したとき手数料を徴収する。Steam workドキュメントの説明によると、Steamで販売されているゲームでユーザーがゲーム内部アイテムを購入する場合、ゲームの発行会社がトランザクションAPIを使用する必要がある。つまり、Steamの利用者による課金は全て、Steamを介して行われることになる。ブロックチェーンゲームとNFT市場の特性を踏まえると、ほとんどのプロジェクトはこの規則をクリアすることが難しいのだ。

　　Steamが提供するサービスの中には、「倉庫サービス」と呼ばれるものがある。Steamの倉庫サービスは、プレイヤーのゲームアカウントやアイテムを管理するために、永続的なオンラインストレージサービスを提供するというものだ。

　　プレイヤーがゲーム内で入手したアイテムはオンライン倉庫に保存でき、Steamコミュニティマーケットで販売することができる。例えば、CS：GOの武器などがこれに該当する。これらのアイテムはすべて、コミュニティマーケットの内部でのみ取引できる。特に希少なアイテムは、想像を超える高値で取引されている。

　　この機能はまるで、中央集権型のNFT発行プラットフォームと言い換えられるのではないだろうか。

　　こうした中央集権型の販売体制そのものがブロックチェーンゲームとNFTをsteamが拒否する理由と言えるかもしれない。

　　Steamコミュニティマーケットの人気ぶりを見るに、主流なゲーム市場でNFTの発行と取引に対する需要が確かにあることは証明されている。この観点から、これらの管理機能をまだリリースしていないEpicが、ブロックチェーンゲームとNFTの参入を歓迎するのには納得がいく。ブロックチェーンゲームとNFTを通じて、Epicはsteamを超える可能性を秘めているだろう。

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